副理事長方針

副理事長 伊藤 裕一朗


副理事長 伊藤 裕一朗

今年度、大垣青年会議所は72年目を迎えます。創立より71年もの歴史を紡いでくることができたのは、「明るい豊かな社会を実現する」という理想を掲げ、時代に即した運動を展開し、様々な苦難を乗り越え、伝統を繋いでこられた先輩諸兄の存在があったからであると考えます。近年、青年会議所活動や運動が思うように行えない現状はありますが、この輝かしい歴史を再認識し、次代へ、更にはその先の未来へと繋いでいく使命を胸に秘め、この苦難に立ち向かっていかなければいけません。

年会議所の魅力の一つとして、同じ志を持った多くの仲間との繋がりがあります。LOMにおける仲間との出会いもさることながら、全国各地で活動する同志に加え、世界へ通じる同志との繋がりがあります。JCIやJCI日本が行う様々な事業に参加することで、明るい豊かな社会の実現を目指し活動している同志から刺激を受け、自身の成長の機会とすることができます。また、大垣市青年のつどい協議会と協働することで、青年会議所とは違った友情や学びを得ることができます。さらに、先輩諸兄より連綿と受け継がれている花蓮國際青年商會との交流によって、世界との交流を肌で感じ、友情を築き上げることができると共に、新たな視点から物事を客観的に捉えることで、今までにない発想力を身に付けることができます。青年会議所活動や運動を通して、馴れ合いの友情ではなく、本音で語り、真剣に地域を思うからこそ生まれる真の友情を築くことで、より良い事業を構築することに繋がり、自己成長へと繋げていくことができるのです。

また、近年HPやSNSを利用した情報発信は必須の時代となりました。今年度もSNSを駆使して内外に情報発信を行うことで、大垣青年会議所の知名度を上げると共に、各事業の情報を正確に把握し、迅速に発信していきます。

思うような活動が難しい時代かもしれません。しかし、それを悲観するのではなく、反骨心を持って明るい豊かな社会の実現に向け、一年間邁進して参ります。

副理事長 長澤 愛樹


副理事長 長澤 愛樹

大垣青年会議所は創始より「明るい豊かな社会」の実現という理想を掲げ、この西美濃地域の永続的発展に寄与し、社会をより良く変える運動を展開しています。とは言え、私自身は入会前よりこの創始の想いがあったわけではありませんでした。では何故、青年会議所会員となり同じ想いを持ったのか、それは地域のために人のために社会貢献している青年達の姿が輝かしく生き生きと見えたからです。思い返せば、いつの時も私を突き動かしたのは人そのものでした。その経験から、地域創生を語る以前に、何を行うかではなく、誰が、どのような団体が行うかが大切であり、青年会議所会員自身が魅力ある人財でなければその先にあるイノベーションは起こせないと考えます。

そして今、課題とされる会員数減少についても同様に人が何によって突き動かされるかは、どんなことでも想い溢れる懸命な姿勢が重要な鍵となると確信しています。そのためには、会員一人ひとりが大垣青年会議所の一員として掲げる志に誇りと熱い想いを持って会員拡大活動に取組むと共に魅力ある人財となるよう個の成長も必要となります。

本年度、私が担う「ひとづくり」それは青年会議所の使命である、青年に発展と成長の機会を提供することです。青年会議所の三信条である「修練・奉仕・友情」を積み重ねることが必要となる一方、個が主体性と自主性を持つことが重要です。人を思いやり私利私欲に捉われず、儀礼を守り、道理を知って友情に厚く、誠実であることを意識して人徳を磨き、大垣青年会議所すべての会員と本年度、新たに入会される同志が品格のある青年となれるように私自身が率先励行する姿勢で指導と教育を行って参ります。

副理事長 溝辺 光将


副理事長 溝辺 光将

2020年から続く新型コロナウイルス感染症の影響は、私たちの活動にも多大な影響を及ぼし、数多くの事業が行えなくなりました。また、近年日本における自然災害の発生件数とその被害は増加傾向にあり、大雨による被害が頻発しています。

どこか閉塞感が漂うこの時代でも、私たちは歩みを止めず、前年度、2023年から2025年の3年間における運動の方向性を示す短期ビジョンである「最重点ビジョン」を『持続可能なまち西美濃』~住み続けられるまちづくりを目指して~とし、事業内容として「災害を見据えた広域連携に向けた取り組み」を策定しました。

自然災害は、「おきるかもしれない」ではなく、「必ずおきる」という表現でも差し支えないものではないでしょうか。この西美濃地域も、過去に大雨や台風による災害により多大な被害を受けました。私たちは、もはや自然災害がおきる前提で対策を講じなくてはなりません。そのためには、今よりも更に防災意識を向上させる必要があります。今こそ私たちは、過去の教訓から得た情報を活用し、一人ひとりが防災とは何かを考える機会を持つことで、自助の精神を育み、共助へと繋げていかなければなりません。

また、広域連携を目的とした事業として「枠を越えた広域連携」、「住民が主役のまちづくり」を実現するため、2014年にスタートした「ツール・ド・西美濃」は、本年度10年目を迎えます。初心に立ち返り、本来の目的を達成するべく、2市9町の行政、商工会議所の皆様と共に「ツール・ド・西美濃」を創り上げていきます。そして、このような節目を迎えるにあたり、本年度は、先達が繋いでこられた「ツール・ド・西美濃」を関係者の皆様と検証し、今後の西美濃地域の広域連携にどう繋げていくか今一度見直すタイミングでもあると考えます。

まちづくり担当として、地域に必要とされてきた事業の方向性を模索し、持続可能な西美濃地域の発展に寄与すると共に、西美濃地域の連携がより強固になるよう邁進していきます。

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